『大垣尚司・残間里江子の大人ファンクラブ』    アメリカで不動産の内見は…

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情報番組「大垣尚司・残間里江子の大人ファンクラブ」では、残間里江子さん(フリープロデューサー)と、大垣尚司さん(青山学院大学教授、移住・住みかえ支援機構代表理事)が、お金や住まいの話を中心に、大人世代のあれこれを語ります。

この連載は、番組内の人気コーナー「おとなライフ・アカデミー2023」の内容をもとに大垣さんが執筆した、WEB限定コラム。ラジオと合わせて、読んで得する家とお金の豆知識をお楽しみください。

★メールまとめ
アメリカでは不動産内見のときも土足で、後で掃除はするんでしょうか。

★メール本文
アメリカ人は土足で家の中を歩きますよね。
不動産の内見のときも土足なんでしょうか。
不動産屋さんは内見のあときちんと掃除したりするんでしょうか。
ふと疑問に思ったので、メールしてみます。
(小平市 いい酢だな さん (49歳))

日本では脱ぐけれど…

残間 そりゃ脱ぐでしょう。

大垣 脱がないですよ。そもそも家が靴を脱ぐようになってないですから。

残間 外国での話ね。日本に来た外国人は脱ぐよね。

大垣 それは脱ぐでしょうね(笑)。

残間 でも京都迎賓館が最初にできたときにね、アメリカの大統領夫妻が来て、畳の上に全部じゅうたんが敷いてあるわけ。どうしてかと思ったら「脱いでいただいちゃ悪いので」って。

大垣 それはね、あの人たちにとっては服なんですよ。脱ぐと、下着になった感じになるんです。

残間 寝巻のときしか脱がない。でも日本の迎賓館に来てるんだから、脱いだっていいじゃない。

じゅうたんは案外不潔です

大垣 で、そういうアメリカ人の家を、日本人が借りて住むと何が起きるかっていうと、戸を開けたとこで靴を脱いで上がっちゃうんですよね。僕らもそうしてたんですけど。

残間 ドアを開けるとそのまま床だもんね。

大垣 そのままゴロゴロしてるんですけど、それが案外不潔なので。ホントよくわかんないですよね。なんでじゅうたんを敷き詰めてあるのに、靴脱がないんだろうと思うんだけど。僕らじゅうたん敷いてあったら脱ぐじゃないですか。あっちはね、carpet wormsってシラミの超でっかいみたいなヤツがいるわけ。ゴロゴロしてると、出てきたりして、それはそれでけっこう怖い。

残間 じゃあ寝そべったりするの大変だね。

大垣 で、まあ必死で掃除するんですけど。

残間 道路と一緒、外でいろいろ踏んづけてきたりする靴だもんね。

大垣 日本好きのアメリカ人だったりすると、借りたフロアの一部に何枚か畳を敷いたりして寝たりしてますね、それがかっこいいみたいな感じで。

残間 最近はインバウンドのお客さんが民泊なんかして、畳が好きだったり。ちっちゃなホテルでも畳の部屋を用意してるよね。

大垣 清潔感があっていいですよね。

残間 新鮮なんじゃない、裸足になるのが。

大垣 というわけで、不動産の内見の時もみんな絶対土足で、脱ぐ人は日本人ぐらい(笑)。内見のあとも掃除しないんじゃないかな(笑)。たぶん、掃除しなきゃいけないという感覚がないと思う。というわけで、もしアメリカで部屋を借りようと思ったら、内見の時に靴を脱がないでください(笑)。

今日は「アメリカの不動産内見」について考えてみました。
メールをお寄せいただき、ありがとうございます。

大垣尚司 プロフィール
青山学院大学 法学部教授、一般社団法人 移住・住みかえ支援機構代表理事。

第一線で培った金融知識をもとに、住宅資産の有効活用を研究・探究する、家とお金のエキスパート。

東京大学卒業後、日本興業銀行、アクサ生命保険専務執行役員、日本住宅ローン社長、立命館大学大学院教授などを経て、現在、青山学院大学法学部教授。
2006年に「有限責任中間法人移住・住みかえ支援機構」(現、一般社団法人 移住・住みかえ支援機構)の代表理事に就任。
日本モーゲージバンカー協議会代表理事を兼務。著書に『ストラクチャードファイナンス入門』『金融と法』『49歳からのお金ー住宅・保険をキャッシュに換える』『建築女子が聞く 住まいの金融と税制』など。

家とお金に関するご質問、お待ちしてます
番組では、家とお金にまつわるメールやご質問をお待ちしています。
宛先は、otona@joqr.netまで。

※この記事で掲載されている情報は全て、執筆時における情報を元にご紹介しています。必ず最新の情報をご確認ください。

お知らせ
パーソナリティの一人である大垣尚司さんが代表理事を務める一般社団法人「移住・住みかえ支援機構」(JTI)では、賃貸制度「マイホーム借上げ制度」を運用しています。

住まなくなった皆さまの家をJTIが借り上げて、賃貸として運用。
入居者がいない空室時でも、毎月賃料を受け取ることができます。
JTIは非営利の公的機関であり、運営には国の基金が設定されています。

賃料の査定や、ご相談は無料。資格を持ったスタッフが対応いたします。

制度についての詳しい情報は、移住・住みかえ支援機構のサイトをご覧ください。

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